この救護対策の骨組みは
海上災害防止センターが、経済的損失が大きい順に対策を進めます。
したがって、油被害を受けた鳥の救護は、第一優先はされません。
起きてしまった多分野の被害を最小限に食い止めるには、行政、漁協、沿岸住民、自然保護団体の連携、協力が不可欠です。
鳥の治療支援をしていく私たち獣医師も、
その連携に加わり事故が起きてからではなく、
事前に知識、対応の準備をしておく必要を感じました。
願わくば重油流出事故が起きないよう祈らずにはいられません。
徳子
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